初心者にもおすすめ！お得な外国株
日本株との違いなども交えながら、外国株の実態について今回は詳しく解説していきましょう。
おすすめの外国株情報もご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。
外国株は今が旬！
実はここ最近、平行線をたどる日本経済とは異なり、見通しの明るい米国株をはじめとした外国株に投資する人が増えてきているのはご存知でしょうか？
米国株と日本株の違いを知るため、以下のようなデータを用意しました。
■日経平均…1989年12月に38,915円の最高値を記録しバブル崩壊
↓
現状この半分程度までしか回復していない
■NYダウ平均…2008年9月にリーマンショックが起こり大暴落
↓
日本の約3倍速く回復が進み、現在史上最高値を更新
これだけ見ても、米国経済がここ数年右肩上がりであることが分かります。
また最近ではASEANの経済成長著しく、中国が日本のGDPを抜いて世界2位に浮上するなど、外国株が旬であることを示す裏付けはいくつも存在します。
日本企業と比べて海外のグローバル企業は配当利回りが高い点も見逃せません。
とはいえ外国株と言っても、どの国のどんな企業の株を買えば良いの？と疑問に感じる方も多いでしょう。
手堅いのは米国株
株式投資初心者やリスクを抑えた投資を重視したい方におすすめなのは、やはり米国株です。
【米国株がおすすめの理由】
・世界的なブランド力の強い企業が多数存在している（マクドナルド、コカ・コーラなど）
・斬新かつ革新的なアイデアや技術力の高い企業が多い（アップルやAmazonなど）
・世界的に見ても企業の競争力が高く、成長に期待できる
・ベンチャー企業が短期間で大成功するためのサポートが充実している（フェイスブックなど）
やはりアメリカの企業は日本人でも馴染み深い企業が多く、安心感が高い点は大きなメリットです。
マクドナルドにしろアップルにしろ、身の回りに製品やサービスがどのくらい普及しているかも把握しやすい企業が多いため、成長予測も立てやすいでしょう。
またアメリカの企業は配当金が高いことでも知られているため、長期保有したい方との相性も抜群です。
その他おすすめ外国株
では米国株以外におすすめの外国株はほかにもう無いのでしょうか？
いえ、まだまだたくさんあります。
おすすめの外国株をその特徴と共にいくつかご紹介しましょう。
【インド株】
・人口が世界第2位の大国であるにも関わらず、1位の中国より平均年齢が若く将来的な経済成長が見込める（中国は一人っ子政策の影響もあり少子高齢化が懸念）
・世界的に広く使われている英語を話せる人が多いので、様々な分野での活躍に期待できる
・若い世代の人口は増加傾向にあり今後さらに市場が拡大していく可能性が高い
【ベトナム株】
・ポスト中国と呼ばれることも多く、世界各国の企業が大規模な工場を建設している
・現状ではASEAN諸国より経済成長が遅れていると言われているが、一昔前の中国にもよく似ているといわれている
・今後ベトナムでのインフラが整備されれば、更に多くの外国企業の参入が増える
・インフレ関連銘柄はベトナム国内で優良上場企業として人気が高くおすすめ
・手堅いのはベトナムで天然ガス事業においてほぼ独占状態にある「ペトロベトナムガス」
【シンガポール株】
・東南アジアの中でも特に競争力の高い国である
・積極的に海外企業を誘致する国策が成功しており、世界的な影響力を持つ国際金融センターとして発展している
・立地上、東西貿易の拠点として発展しており海運業や航空業が成長している
・世界でもトップクラスのIT先進国として発展中
【タイ株】
・タイは1000社を超える日本企業が進出しており、欧米諸国からも人気がある
・アジアの重要な生産拠点として発展中
・2011年に民主化され、近年注目されているミャンマーの関連企業がタイの株式市場に上場している（ミャンマーのインフラ関連銘柄は今後の成長に期待できる注目株）
【ロシア株】
・ロシア株は現在、リーマンショック時の水準付近まで下がっており、現在は割安とも考えられる
・本来経済力は持っている国だけに、ここから回復していく可能性は十分にある
外国株まとめ
今回は様々な外国株の情報をお届けしましたが、日本と違い、
世界では様々な国が著しい成長と経済発展を遂げており、株式投資におけるチャンスはごろごろ転がっているような状態とも言えます。
その国々の景気や経済成長率などだけでなく、人口や年代の割合、立地、インフラ状況なども加味したうえで今後の成長予測を立てることが、
外国株に投資する上では重要になるでしょう。
初心者の方はまず、財政的にも株価的にも安定しやすい傾向にある世界的有名企業から投資を始めるのも一つの手です。
2018年7月10日追記：最低手数料0.1米ドル→無料に変更！
先陣を切って手数料を下げたマネックス証券でしたが、他社も追随して手数料を下げました。結果として、マネックス証券は2019年7月22日から最低手数料を0.1米ドル→無料まで引き下げることにしたようです。
ただし楽天証券・SBI証券も最低手数料を無料まで下げた為、価格優位性はありません。代わりにマネックス証券は下記キャンペーンで差別化を図ったようです。
■手数料キャッシュバックキャンペーン
初回入金日から20日間の米国株取引手数料（税抜）を最大3万円（キャッシュバック時のレートで円換算）キャッシュバック
■ゼロETF（米国ETF売買手数料実質無料プログラム）
対象ETFの米国株取引にかかる取引手数料（税抜）を全額キャッシュバック
これらは楽天証券・SBI証券では実施されていないので米国株投資を検討している方はこの辺りも考慮にいれてみると良いのではないかと思います。
