株式投資の基本！そもそも株って？
株式投資を始めるなら、もちろん「株」「株式」について正しい理解を持っている必要があります。
そこで今回は「株」「株式」の意味や役割をはじめとし、株式投資のメリットや購入方法などについて分かりやすくまとめました。
株式投資に興味をお持ちの方は、まず入門編として一通りの基礎知識を身に付けましょう。
株とは正式名称「株式」の略語で、会社が自社の資金調達を行うための証書のような役割を持っています。
株式会社とは、株式により成り立っている会社だというわけですね。
【株の基礎】
・会社は事業に必要な資金提供者を募る
・会社に資金が提供されると、会社から資金提供者に証書として発行されるのが「株式」
・資金提供者は「株主」と呼ばれる
要するに、株式会社に資金を提供した投資家たちにその証明書として発行されるのが「株」「株式」と呼ばれるものです。
では資金提供した株主たちにはどのようなメリットがあるのでしょうか？
株主のメリットとは
株主（株式投資者）たちはただ単に会社に資金を提供するだけでは無く、資金提供を行う者だけのメリット、いわゆるリターンを受けることが出来ます。
このリターンに関しては、資産を保有することによって得られる収入を指す「インカムゲイン」、
資産売買時の差額によって得られる利益を指す「キャピタルゲイン」の二種類が存在しています。
【株式投資時のリターン（インカムゲイン）】
・株式保有者が得られる配当金や株主優待などの利益
【株式投資時のリターン（キャピタルゲイン）】
・株式売買時の差額によって得られる利益（購入時より売却時の株価が高ければ、その差額が利益になる）
見ての通り、株式におけるインカムゲインとキャピタルゲインの違いは、株式を所持した状態で得る利益か、手離して得る利益かの違いになります。
一般的に「株で儲けた」「株で当てた」などと言われる利益は、株式売買によって利益を得るキャピタルゲインを指しているケースが多いと考えて良いでしょう。
株はどこで買えるの？
株の基礎知識を知ったところで、やはり気になるのは「株はどこで、どうやって買うのか」という部分になるでしょう。
株は一般的に、発行元企業から直接買うわけではなく、「証券取引所」を通じて購入及び売却を行います。
では証券取引所を通じた株の買い方について、ポイントをまとめてみましょう。
【証券取引所を通じた一般的な株の買い方】
・証券取引所と直接取引を行うのではなく、証券会社が間に仲介として入る
・投資家は証券会社に注文を行い希望する株式を購入（売却）する
つまり、投資家たちが直接取引を行うのは大元の証券取引所ではなく、仲介役として間に入る証券会社となるわけです。
イメージ的には野菜や肉などの売買と近いかもしれません。
業者だけが出入りできる卸売市場が証券取引所、市場で仕入れを行う小売店舗が証券取引所、消費者が投資家といった形ですね。
従って、株式投資を行うには証券会社とのやりとりが可能になる状態へもっていくことが必要だと覚えておきましょう。
証券会社への申込方法
株式投資を始めるにあたり、まず第一ステップとして必要なのが証券会社への申し込み及び口座開設です。
口座開設は窓口での口座開設、ネット証券の口座開設で手順がいくらか異なりますが、ここでは基本的な流れや必要書類についてご紹介しましょう。
【証券会社で口座開設を行うまでの流れ】
①来店予約や口座開設書類の申し込み手続きを行う
②口座開設に必要な書類等を揃える
③来店及び、ネット上で必要事項の記入・提出を行う
④必要書類を提出する
次に必要書類についてです。
【証券会社での口座開設時に必要な書類】
①所定の申込書
②本人確認書類（運転免許証やパスポートなど）
③マイナンバー確認書類（個人番号カードやマイナンバーの記載された住民票など）
④銀行口座（通帳やキャッシュカードの提示を求められることも）
⑤印鑑（ネットからの口座開設では不要な場合も）
証券会社によって多少必要書類の種類が変わることもありますが、基本は上記で示したような書類が必要だと覚えておきましょう。
また、証券会社での口座開設時には以下のポイントに注意してください。
【証券会社の口座開設時に注意したいポイント】
・口座開設申し込み（書類提出）から取引開始までは4～7日程度かかることが多い
・口座開設方法によって取引開始までの日数は前後する（全て郵送で行う場合2週間程度かかることも）
・特定口座開設の有無やタイプに注意※1
※1
特定口座とは、金融機関が上場株式等の売買で発生した1年間の損益を代わりに計算してくれる口座のことで、源泉徴収までを行う「源泉徴収あり口座」、利用者自らが確定申を行う「源泉徴収なし（簡易申告）口座」の2タイプに分かれています。
特定口座ではなく一般口座を選択すると、確定申告のための「年間取引報告書」を自身で作成しなければなりません。
基本的には利益が出る都度源泉徴収される「源泉徴収あり特定口座」だと確定申告不要となるケースが多いため便利ですが、例えば会社員などの場合、給与所得以外の収入（株式取引で得た利益など）が20万円以内だと確定申告・納税が免除される特例が設けられていますので、「源泉徴収なし特定口座」を選択した方がお得になる場合もあります。
2018年7月10日追記：最低手数料0.1米ドル→無料に変更！
先陣を切って手数料を下げたマネックス証券でしたが、他社も追随して手数料を下げました。結果として、マネックス証券は2019年7月22日から最低手数料を0.1米ドル→無料まで引き下げることにしたようです。
ただし楽天証券・SBI証券も最低手数料を無料まで下げた為、価格優位性はありません。代わりにマネックス証券は下記キャンペーンで差別化を図ったようです。
■手数料キャッシュバックキャンペーン
初回入金日から20日間の米国株取引手数料（税抜）を最大3万円（キャッシュバック時のレートで円換算）キャッシュバック
■ゼロETF（米国ETF売買手数料実質無料プログラム）
対象ETFの米国株取引にかかる取引手数料（税抜）を全額キャッシュバック
これらは楽天証券・SBI証券では実施されていないので米国株投資を検討している方はこの辺りも考慮にいれてみると良いのではないかと思います。
